こんにちは！南アフリカの自動車マーケッター x MBAホルダーのマサ (@mappyinME) です。
日系企業で海外勤務をしたいのだけど、どの企業・職種に転職したらよいのかな？
こんな疑問にお答えします。
僕は、大手グローバル企業２社で勤務経験し、５カ国７年以上も海外勤務（現在も海外駐在中）している実体験から、海外勤務が可能な企業・職種を徹底解説していきます。
今回の記事は、2018年1月発行の東洋経済「海外勤務者が多いトップ200社ランキング｣がベースですが、データには載っていない海外在住者しか知らない情報も掲載しています。
・海外勤務がしやすい企業トップ200と職種
・データにない、海外勤務が多い企業
・海外勤務のメリット、デメリット
・海外勤務に選ばれる方法
それでは解説していきます。
【業界・職種別】海外勤務が出来る企業200社を徹底解説（駐在先で調査した企業も掲載）
海外勤務が出来る業界・企業
早速、結論から見ていきましょう。
2018年1月発行の東洋経済「海外勤務者が多い会社トップ200ランキング」から、トップ50を抜粋し、僕が海外勤務率を計算したものです。
これらの企業を業界別にまとめると共に、僕が海外駐在している中で見つけた海外勤務率が高い企業も併せて紹介します。
商社
総合商社の海外勤務率は極めて高くなっているため、海外勤務を狙うならまずは商社です。
実際、UAE・エジプト・サウジ・米国・南アフリカと、どこに行っても総合商社の方は100%駐在員がいらっしゃいます。
加えて、専門商社のメタルワン、日鉄住金物産、伊藤忠丸紅鉄鋼、JFE商事、阪和興業、長瀬産業なども、10%～20%程度の高い海外勤務率を誇っています。
なお、海外業務・海外留学・大学院派遣制度が充実している商社をまとめた記事を作成したので、興味がある方はご覧ください。
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自動車メーカー
自動車メーカーも海外で勤務している方が非常に多くなっています。
海外勤務率は一桁と高くありませんが、工場勤務の方なども母数に含まれているためで、実際はかなりの数が海外に派遣されています。
大手の中で唯一、日産自動車が入っていませんが、これは現地化が進んでいるためです。
日本人が必要なところ、例えばR&Dや生産管理には駐在員を派遣しますが、マーケティングやセールスなどは、日本人がどうしても必要なケースがないため少ないです。
なお、海外業務・海外留学・大学院派遣制度が充実している商社をまとめた記事を作成したので、興味がある方はご覧ください。
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自動車部品メーカー
自動車部品メーカーも、かなりの数の日本人を駐在員として派遣しているため、大変おススメです。
トップ200の中に他にも、カルソニックカンセイや豊田自動織機を含む20社以上がランクインしており、全体の約15%を占めています。
家電・精密機器メーカー
家電・精密機器メーカーも、かなり多くの海外駐在員を派遣しています。
僕も、前職は総合家電メーカーで海外語学・業務研修生として派遣されたのち、海外駐在員へ立場が切り替わりました。
トップ50に8社も並んでいます。
他にも、NEC、オリンパス、TDK、ニコン、コニカミノルタ、富士フィルム、富士ゼロックス、ルネサスエレクトロニクス、JVC、横河電機、オムロン、カシオ、パイオニアなどが並びます。
自動車部品メーカーと同じく、トップ200の約15%を占めています。
先日、NECさんがケニア駐在員（確定）をリクルートしていました。
以下はメーカーで、若くして海外に行くことが出来る海外研修制度がある会社をまとめた記事ですので、興味がある方はご覧ください。
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建設・機械
次は建設・機械です。
僕も、駐在先で多くの建設・プラントの方と交流させて頂きました。
建設・機械も、大林組、日立建機、ヤンマー、クボタや東洋エンジニアリングを含むかなりの数がランクインしており、海外勤務を希望すれば叶いやすい素地が出来ていると言えるでしょう。
食品メーカー
食品メーカーはあまり多くありませんが、以下の企業がトップ２００に入っています。
これは推測ですが、日本食品はアジアで特にプレゼンスが高くなっているので、駐在員の多くはアジアではないかと推測します。
ちなみに、中近東・アフリカでは、味の素の方がお1人いらっしゃっただけで、他ではお会いしたことがありません。
銀行・金融・損保
残念ながら、銀行・金融の海外駐在員はあまり多くありません。
ただ、損保はどこに駐在してもお見掛けするのと、希望を出せば通りやすいとお話を伺ったことがあるので、海外駐在の可能性は高いと考えます。
日系企業があるところ、だいたい損保の方がいらっしゃいますね。
他には、第一生命、みずほ証券、日本生命、三菱UFJ信託銀行、大和証券グループ、三井住友海上、損保ジャパン、野村證券がトップ200にランクインしています。
その他①：JICA/JETRO/太知
海外での売り上げがメインであるため、最初から海外駐在を前提に採用している企業もあり、そこを狙います。
僕の知る限りで海外駐在をほぼ前提として採用している企業や団体は以下の3つです。
・太知ホールディングス
・JICA（独立行政法人 国際協力機構）
・JETRO（独立行政法人 日本貿易振興機構）
このような企業を狙って就職・転職するのも賢いやり方でしょう。
特に太知では、中近東・アフリカ・中南米地域を中心に海外駐在がほぼ間違いなく、ホームページでも明言しています。
太知ホールディングス採用ホームページより
出典：太知ホールディングス採用ホームページ
他に見つかれば、アップデートしていきますね。
こちらは、エージェントでは取り扱っていないケースが多いため、それぞれホームページから申し込みましょう。
その他②：海外に進出しているベンチャー
海外に進出しているベンチャー企業で働くと、高確率で海外駐在することが出来ます。
以下はDODAで検索した、海外駐在が前提のベンチャー企業例で、全て2000年以降の設立です。
日系の老舗企業と異なり、強いバイタリティを持ちながら現地で事業を推進しているため、グローバルな経験と幅広いビジネス経験を積むにはベストな選択です。
最初の「Terra Motors株式会社」は、ガイアの夜明けでも取り上げられたEVベンチャーで知人が経営職に就いており、先進気鋭の素晴らしい会社です。
Terra Motors株式会社
株式会社ロジバルエクスプレス
株式会社ラクス
これらの求人に興味があれば、DODAでみることができますのでどうぞ。
その他③：大使館やNGO
そもそも、海外に派遣されていることが確定しているものが多いです。
在外公館派遣員及び青年海外協力隊は、年に２回ほど募集しているので、ウェブサイトを確認しましょう！
海外勤務が出来る職種7つ
海外勤務が多い職種は、業界によって異なりますが、概ね以下の職種です。
日系企業は、会社の運営（マネジメント）・おカネ周り（財務会計）・品質関連は、日本人に管理させたいと考えているところが多いです。
そのため、必然的に駐在員が多くなりますね。
海外勤務で派遣されやすい国トップ25
こちらは、国別の在留邦人の統計です。
全てが海外駐在員や派遣員という訳ではありませんが、１つの指標になります。
2017～2021年の推移です。
出典：外務省「海外在留邦人数調査統計」
やはり世界最大市場の米国、第２位の中国へが、トップ２を占めています。
そして、移住で人気のオーストラリア、メーカーが工場や地域本部を設けているタイ。
そこからは、欧州諸国や成長の著しい東南アジアへの派遣が際立っていますね。
僕の駐在している南アフリカは1,112人の47位でした。
海外勤務のメリット６つとデメリット３つ
上の表が、メリット６つとデメリット３つのまとめです。
１つ注意点ですが、海外駐在に行く＝これらのメリットを全て享受できるという訳ではありません。
海外拠点で与えられた仕事内容やポジションにもよりますが、成長できるかどうかは海外駐在員ご本人の努力次第です。
経験全てを血肉にするよう、日々新しいことにチャレンジすることが必要です。
なお、メリット・デメリットの詳細は、以下の記事に具体例付きで解説しているので、良ければどうぞ。
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海外勤務に選ばれる方法５つ
こちらも方法は２つあって、「海外駐在」と「海外業務研修」です。
海外業務研修は、主に20代を対象としていて、期間は1～2年と短期間である事が多いです。
海外駐在も研修も、選ばれる人に特徴があるのでご紹介します。
出典：筆者の、２社で５カ国７年駐在した経験、他会社の駐在員からの聞き込みの結果を基に作成。
この中で、今すぐにでも出来ることは「いますぐ海外駐在に行きたいと発信する」ことです。
これは、上司・人事・同僚、どこででも発信することで、海外駐在員の選抜に引っかかる可能性が上げるというものですが、非常に有効ですので、是非やってみてください。
以下の記事に方法論は記載してあるので、ご興味ある方はどうぞ。
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海外勤務できる会社に転職する
常に人材を募集している会社は存在しないため、転職活動をする際は、機会を逃さないように求人情報を常に得られる体制を築くのが鉄板です。
希望してた会社が、つい先日募集を終了して「早く申し込んでおけばよかった・・」という人を何人見てきたか・・・。
海外に強い転職エージェントのリンクを置いておくので、先ずは登録して（無料です）、現在海外駐在のある会社の情報を常に得て機会を逃さないようしましょう。
| 種類 | 転職エージェント | 年齢 | フォローアップ | 特徴 | |
| 1 | 全方位型 | DODAエージェント |
20代半ば～ | △ | ツール、パートナーエージェント制度が充実しているため、紹介企業の幅が広い。「海外勤務」に特化して調べると、かなりヒットする。 |
| 2 | パソナキャリア |
〇 | |||
| 3 | リクルートエージェント |
〇 | |||
| 4 | ハイキャリア | Samurai Job |
20代後半 ～40代 |
◎ | 海外勤務を中心に厳選された求人。数は多くないが質が高い。 |
| 5 | アクシスコンサルティング | ◎ | 外資系企業やIT、コンサルティングに特化しているため、極めて強い。希望者は登録必須。 | ||
| ６ | エンワールド・ジャパン |
ⅹ | かなり厳選された求人の案内 | ||
| ７ | ロバートウォルターズ |
◎ | 厳選された外資系企業、日系の海外案件も多い。 | ||
| ８ | 20代特化型 ハイキャリア |
アサイン |
20代 | ◎ | 「価値観」に応じた転職の支援。「View」というアプリの情報発信も豊富 |
| ９ | 海外・留学経験者 | Beyond Border |
20代～ | ◎ | 海外や留学経験のある方向けに特化したエージェント |
| 10 | MBA修得者 | Axiom | 30代～ | ◎ | MBA修得者に強いエージェント。MBA壮行会も主催。 |
| 11 | バイリンガル～ | WeGlobal Inc. | 20代・30代 | ◎ | バイリンガル以上に大きな強み。とてもきめ細かいサポートとマッチングが売り。 |
記事も置いておきますね。
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外資系は海外勤務ができないのか？（回答：できます）
外資系企業で海外駐在員になれます。
多くの記事では、外資系では海外駐在はないと解説されていますが誤解です。
先ず、日本に存在する外資系企業は、外国籍のグローバル企業が、日本市場での販路開拓を目的として設立するケースが大半であるため、海外駐在の機会は多くないのは事実です。
ただ少なからず海外駐在の可能性はありますので、候補からは消さないようにしましょう。
また、欧米のグローバル企業だと、人事制度が進んでいて「海外転籍」の可能性もあるので紹介します。
更に外資系の場合、日系企業と異なり本人の同意なく海外への転籍や駐在はなく、かつ勝手に日本に戻されたりすることはありません。
以下、ツイッターで本記事を投稿した際の外資経験のジェリーさんのコメントを参考までに貼っておきますね。
参考になりました、ありがとうございます🙇♂️
記述されている通り外資系企業でも海外で勤務するチャンスはありますね。
日本企業の異動命令とは異なるので、本人の同意なくして海外に転籍したり、日本に戻されたりすることも外資ではほぼなし。本人の意志が尊重されることが多いのも特徴。
— ジェリー@シドニー🇦🇺🐨 (@LvZiSt0j0678ONF) September 19, 2022
外資企業で海外駐在する
外資で、日本に長く存在している企業は基本的に海外赴任が存在しますので、代表的な企業３つを紹介します。
・ネスレ・ジャパン
・P&G・ジャパン
・ユニリーバ・ジャパン
ネスレ・ジャパン
出典：ネスレジャパンのホームページ
2022年９月現在、ネスレ・ジャパンから20名程度の方が海外で勤務しており、アジア・ヨーロッパ・アメリカなど多岐に亘ります。
P&G・ジャパン
出典：P&Gジャパンのホームページより
P&Gでは、地域本部があるシンガポールへの派遣を中心に、海外駐在ができる可能性があります。
しかもそこまで少ない数ではなさそうです。
Facebookでの海外駐在員のインタビューが掲載されているので、良ければどうぞ。
ユニリーバ・ジャパン
出典：ユニリーバジャパンのホームページより
ユニリーバでも短期（１~３か月）から長期（１~２年）、更には転籍の可能性があります。
外資系の企業で国内マーケットの営業やマーケティング手法を身に付け、海外駐在もできる機会があるのは良いですね。
外資企業で海外転籍する
他、BCGやマッキンゼー、ユーロモニターなどの外資コンサルティング会社、Amazonなどの欧米系の外資では、海外の支社へ「転籍」が比較的容易に可能です。
本人が希望しポジションに空きがあり上司が承認すれば、1~2か月後には日本→香港へ異動し勤務、ということも十分可能です。
デメリットは、海外駐在でなく転籍であるため、海外駐在員が受けられる住宅補助や所得税の補助、車の支給や保険費用負担などの福利厚生が受けられないケースが多いので、注意しましょう。
本記事の趣旨とは外れますが、海外駐在員だけでなく「海外で働く」ことに興味がある方はぜひ調べてみてください。
【まとめ】海外勤務しやすい企業を見つけて転職しよう！
海外勤務が多い会社は比較的多くあります。
いま勤めている会社が「海外勤務が多い会社」に認定されている場合は、海外駐在に選ばれる方法５つを試してみましょう。
そうでない方は、海外勤務が多い会社への転職を検討しましょう。
更に本旨とは少しそれますが、「海外現地採用」という選択肢もあるので、簡単に紹介します。
海外転職 現地採用は、例えば日系企業の海外法人や海外の企業に直接雇用される形態です。
海外転職 現地採用に強い転職エージェントや使用すべきツールについて、以下の記事で詳しく解説しているので、興味があればご覧ください。
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記事は以上です。
