こんにちは！南アフリカの自動車マーケッター x MBAホルダーのマサ (@mappyinME) です。
小売業界に就職を希望しており、海外に若いうちに出たいと思っています。海外店舗も多い会社が多いですし、行けますかね？
この記事では、小売業の海外研修制度（業務・語学・大学院派遣）を独自調査のうえまとめています。
小売業界では海外研修制度はほとんど存在せず、短期の視察や海外駐在という形がとても多いです。
唯一力を入れているのがニトリで、公募制で、比較的早い年齢で海外研修に申し込むことができます。
僕自身、電機・自動車メーカーではありますが、海外研修制度を利用して入社３年目から海外へ派遣され、２年の研修を経て駐在員となり、合計４年半ほど海外勤務しました。２社目でも、短期海外研修の後、海外駐在へ抜擢されています！
【まとめ#2】小売業界13社の海外研修、大学院派遣制度を徹底的に調査（海外視察が充実）
【まとめ】海外業務研修｜語学研修｜大学院派遣制度がある小売業界の会社一覧
小売業界では、海外へ販路を求めて積極的に店舗展開をしている企業がほとんどです。
ただし、オペレーションは現地で行っているため本社に外国人が多く所属している会社は多いですが、日本人を研修生として送って育てるという制度は多くありません。
唯一、積極的に実施しているのが「ニトリ」です。
語学研修・大学院派遣はありませんが、「ニトリ大学」という独自の教育システムを構築していて、全員参加のアメリカセミナー（約9泊）や海外トレーニー公募・海外駐在公募制度があり、とても充実しています。
百貨店
百貨店は、総じて海外研修には積極的ではありません。
現地に店舗を持ちつつ、現地のオペレーションは現地で実施するという方針と推測されます。
①三越伊勢丹ホールディングス
海外研修制度はありませんが、アジアを中心しとした海外への店舗出向の機会はあります。
更に、ビジネススクールや社外への派遣制度も存在しますので、チャンスはありそうですね。
②大丸松坂屋百貨店
大丸松坂屋百貨店では、海外研修制度はありません。
ただし研修自体はとても充実していて、外部スクールや外部企業に派遣する制度があります。
大丸松坂屋百貨店の研修制度
③高島屋
高島屋も、海外研修制度は短期視察のみです。
「海外派遣研修」という、グローバル人材・バイヤーとしての知識やスキルを身につけ、人的ネットワークを拡大するためのプログラムが存在します。
ただ、能力開発プログラム自体はとても充実しています。
高島屋の能力開発体系
④阪急阪神百貨店
阪急阪神百貨店は、海外研修制度という意味では、残念ながら存在しません。
ただし、研修プログラム自体は充実しており、社外ビジネススクールやMBA派遣などは制度として存在します。
阪急阪神百貨店の研修制度
⑤西武ホールディングス
西武ホールディングスでは、2018年より「Seibu Academy」を設立し、選抜型の海外留学制度と大学院派遣制度(MBA)を実施しています。
敷居は高そうですが、海外の語学留学を狙いたいですね。
西武ホールディングスの研修制度
大手流通
⑥セブン＆アイホールディングス
海外展開を積極的に実施しているイメージのセブン＆アイホールディングスですが、残念ながら、海外研修制度などは存在しません。
⑦イオンリテール
イオングループの将来の経営を担う人材育成のため、グループ各社から人材を公募し、MBAなど社外教育機関へ派遣する制度があります。
専門知識の習得と社外ネットワークの形成を目指し、外部の知見、最新の情報に触れて自分自身を磨き上げます。
将来の海外事業のリーダー候補やグローバル人材の育成のため、日本・中国・ASEANの国境を超えてグループ間で人材の交流を積極的に行っています。
海外での業務経験や研修を通じて、知識や技術の成長、視座の向上を図っています。
服｜家具｜雑貨｜書店
⑧ファストリテイリング
ユニクロを要するファストリテイリングですが、海外研修制度は存在しませんでした。
一方で、東洋経済の｢海外勤務者が多い｣トップ200社ランキング」によると、441人(13,074人中)が海外勤務をしており、トップ30位にランクインするくらい多くの方が海外で働いています。
恐らく、海外駐在の「公募制度」が機能していると推察します。
半年に１回、社内公募制度で海外駐在に応募ができるのですが、多くの方がこの制度で海外駐在に渡航しており、研修制度が必要ないという判断なのかもしれません。
2002年に新卒で入社。社内公募制度を利用し、入社2年目にしてイギリスに駐在。帰国後、日本でスーパーバイザーなどを経て、2011年に再びイギリスへ。ドイツ事業を立ち上げ、COOを務めた後、2018年より現職。
⑨ニトリ
小売り業界では、ニトリの海外研修制度が圧倒的に充実しています。
「ニトリ大学」という独自のカリキュラムで、年代別の必須研修から、個別のニーズに応じた研修を用意しています。
グローバルな領域では以下の３つが用意されており、どちらも公募で応募することができます。
・海外勤務公募制度
・アメリカセミナー（入社したら全員参加）
特にグローバルトレーニー公募では、入社歴が２年以上あれば応募できるので、早くから海外に出たい人に特におススメの制度となっています。
２つの制度の詳細
海外渡航先は、中国・台湾・ASEANが中心となります。
加えて、アメリカセミナーというものが存在し毎年1,000人ほど参加しています。
入社したら全員参加で、コースは３つ（入門、リーダー、上級コース）用意されており、約9泊ほど現地に滞在します。
理論研修やコーディネートの提案をするだけでなく、アメリカの生活を体験しつつ現地のチェーンストア現場を視察します。
アメリカ視察の様子
⑩しまむら
しまむらには、海外業務の研修制度はありませんが、アメリカの各業態の最新店舗を見学し、チェーンストアの原理・原則を学ぶ短期訪問研修があります。
⑪良品計画
良品計画は積極的に現地の人材を幹部に登用しているため、年間80人の海外現地人材を東京本社に受け入れて研修を実施しています。
加え、本社新卒採用の約2割が海外出身の人材であるため、あえて日本人を海外へ研修に送り出す必要がないと考えられます。（そのため、研修制度なし）
ただし、新任の課長には現地法人に３カ月派遣され、仕事をすることとなっており、これが唯一の海外研修制度となっています。
新任課長向けの研修制度
海外課長研修は2011年から始まった制度で、現職の課長について海外の現地法人で3カ月間研修してもらいます。その際は、自分なりの目標を設けてもらいます。例えば、私のチームの課長は中国の店舗に研修に行き、ステーショナリーに関する新規取引先の開拓、現地の最新ニーズに適う商品企画などについて具体的なテーマを設けていました。
⑫IDC大塚
IDC大塚では、長期の海外研修制度はありませんが、現地への視察研修が存在します。
現地視察の様子
・工場見学
⑬紀伊國屋書店
紀伊国屋書店には、海外研修制度はありません。
一方、ドバイやシンガポールなどに巨大な店舗を構えており、海外事業の展開は積極的に行っています。
ドバイでは何度も伺い、Kino Caféで仕事をしていました。
小売業界への転職を考えている方におススメの転職エージェント
小売業の転職は、転職エージェントを利用しながら進めていきましょう。
以前僕が転職活動をしていた時は、ファストリのユニクロが多くの方を募集していましたが、現在は積極的に採用はしていません。
人材の採用は景気にも大きく左右されるため、転職活動をする際は、機会を逃さないように複数エージェントに登録して情報網を敷くのが鉄板です。
よさそうな会社があっても「もっと良い会社があるはず！」と様子見している間に求人が無くなることも多くありますので気を付けましょう！
記事も置いておきますね。
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記事は以上です。
